今回のコラムでは、製造業のオリンピック「ものづくり日本大賞」をご紹介します。 第9回「ものづくり日本大賞」は五輪大会を挟み8月31日までが応募締切となっています。昨年、第８回の「ものづくりに日本大賞」の受賞内容を覗いてみると、内閣総理大臣賞4件から優秀賞18件まで計45件の受賞がありました。表彰の対象となる４つの分野は...（１）産業・社会を支えるものづくり（２）文化を支えるものづくり（３）ものづくりを支える高度な技能（４）ものづくりの将来を担う高度な技術・技能 「ものづくり大賞」の受賞効果としては、「社会的信用が向上」「業績の向上」「優秀な人材の確保」「社内の士気向上」などのメダル同様のご褒美があるようです。

今回のタイトル「レジリエンス」は5月28日に発行された2021年版ものづくり白書に記載されていたキーワードです。 製造業におけるレジリエンスは、コロナ禍におけるサプライチェーンの寸断に対する回復力や半導体不足による適用できる能力と言えます。 ものづくり白書が示した統計資料では、コロナ禍おける調達活動が影響を受けた要因は、１）代替調達の効かない部材の存在...50.9%

これまでの全社ERPシステムでは、トップダウンによる全体最適化志向で全舗装工事をしていました。 しかし、DXはいろいろな道具を使い別ける、そんな発想が必要ではと感じています。 DX舗装は分断されては行けません。つながって初めて道路と言えます。

第1回目締め切りは2021年4月30日です。 申請のための要件（条件）は何か？まずどのような事業計画に対して可能なのでしょうか？ 令和2年度第3次補正予算「事業再構築補助金」をご紹介します。

「木」や「森」の特性のように、貴社のものづくりの競争領域はどこでしょうか？　 新しい価値の提供はできていますか？ 「木こりのジレンマ」を例に、製造業の視点で考えてみます。

2020年12月末日、経済産業省はこの答である「DXレポート２　中間報告」を発表しました。 『実に全体の９割以上の企業がDXにまったく取り組めていない（DX未着手企業）レベルか、散発的な実施に留まっている（DX途上企業）状況』であることが判明しました。 『デジタル変革に対する現状への危機感を持つ国内企業は増加しているものの、「DXの取組を始めている企業」と「まだ何も取り組めていない企業」に分かれている』 つまり→「二極化している状況」と報告しています。

2021年、年が明け「緊急事態宣言」が再度発出されるなど、新型コロナウイルスは依然猛威を振るっています。 「制限」とセットであるべき「補償」は、個人や商店などを中心に行われていますが、まだまだ十分で無いと言う意見が多いようです。 そのような中、今回は2020年12月15日に閣議決定した令和2年度3次補正予算（案）のうち、製造業関連をいくつかご紹介します。