原価低減とは？成功させる方法・ポイント・システム導入事例の紹介
原価低減とは？成功させる方法・ポイント・システム導入事例の紹介
「利益の拡大を図りたいものの何をすれば良いのか分からない」という場合は、原価低減に目を向けてみてはいかがでしょうか。
今回は、原価低減の概要や主な方法、注意点、成功させるポイントについて解説します。
合わせて、「R-PiCS」の導入により原価低減を成功させた事例もご紹介いたします。
目次
原価低減とは
原価低減とは、製品を製造する過程で発生する費用（例：材料費や労務費、流通費）を抑えることです。
利益の拡大を目的として行われるケースが一般的です。利益を拡大するための手段には、原価低減の他に「販売数の増加」「販売単価の値上げ」などがあります。
しかし、どちらも製造する側だけの判断で実施することが難しく、販売単価の値上げに関してはかえって売上が減り、利益の拡大につながらない可能性も考えられます。
その点、原価低減は製造する側がコントロールできる部分が多く、利益の拡大を図る上で着手しやすいといえます。
原価低減に向けて取り組まれる主な方法
原価低減を実現するための方法には、主に以下の3つがあります。
材料費を抑える
一般的に、製品を製造する際の材料費は原価の4〜6割を占めるといわれています。
そのため、「どの原料をどれくらい使っているのか」「原料をどこから仕入れているか」などを見直して材料費を抑えることができれば、原価低減につながると考えられます。
原料・費用の見直し
まずは、今現在使用している原料の種類・費用を見直しましょう。
その上で「同じ役割を果たす、より安価な原料はないか」を確認することで、見落としていた無駄に気付ける場合があります。
発注頻度の見直し
次に、原料の発注頻度を見直します。例えば、月に何度も発注している場合は1回あたりの発注量を増やしてみるのが一案です。そうすることで、価格交渉を有利に進められるケースもあります。
また、「1回あたりの発注量が指定の量を上回ると割引を受けられる」など、独自のサービスを展開している業者もあるので、発注量の増加は材料費を抑えることにつながるといえるでしょう。
ただし、価格交渉を有利に進められる・割引を受けられるというメリットに気を取られ、発注量を増やし過ぎてしまうと、過剰在庫を抱えてしまう可能性があるため注意が必要です。
在庫管理の費用が増えたり原料が劣化し使い物にならなくなったりして、かえって支出が増える恐れもあるため、必要以上に発注するのは避けましょう。
仕入先の見直し
原料の仕入れ先を見直すことも、材料費を抑える上で効果的です。
同じ原料をより安く提供している業者があればそこから仕入れることで材料費を抑えられ、結果として原価低減につながります。ただし、原料の価格だけで仕入先の見直しを行うのは望ましくありません。
仮に「今の仕入先と信頼関係を築けている」「今の仕入先は納期の融通がから利く利用しやすい」という場合は、これらも加味して検討することが大切です。
労務費を抑える
労務費とは、製造作業に携わる社員に支払う給料、いわば人件費のことです。
労務費は、製造業務の無駄を排除し効率化することで削減できる場合があります。そのため、例えばルーティンとなっている業務に着目し、無駄がないかを確認するのがおすすめです。
この他、作業工程を見直すことで労務費を抑えられる場合もあります。「A→B→C」と進めるのではなく「A→C→B」と進めたほうが実は効率的で作業工数が少ない、というケースは珍しくありません。そのため、当たり前化している作業工程に改善を加えるのも一案といえるでしょう。
そして、労務費の削減というと「給料の削減」や「リストラ」を思い浮かべる方もいるかもしれませんが、容易にこれらを選択するのは望ましくありません。社員のモチベーションが下がって生産性が落ち、かえって労務費がかさむ可能性が考えられます。
企業は社員がいないと成り立たないため、社員を犠牲にするような方法はなるべく取らないようにしましょう。
間接費・経費を抑える
間接費・経費とは、水道代や電気代など、製造業務に間接的に関わっている費用のことです。
これを抑えることも原価低減につながります。
老朽化した設備を見直し
老朽化している設備は、無駄なエネルギーを発生させ必要以上に費用がかかるケースがほとんどです。
この場合、設備を新しいものに変更するだけで間接費・経費を抑えられることもあり、昨今は省エネ機能を搭載した機種も多いので、それを選べばより費用を削減できるでしょう。
リース料金を見直し
リースを利用している場合は、その料金を見直すのもおすすめです。場合によっては「同じ性能でありサービス面も似ているが、費用はこれまで利用していたリース品に比べて安価」というリース品が見つかることもあるため、こまめに情報収集を行うようにしましょう。
原価低減に取り組む際の注意点
原価低減に取り組む際は、何をどう低減するのか慎重に検討する必要があります。
なぜなら、低減の対象と方法次第では、商品やサービスの品質低下につながる恐れがあるからです。仮に、原価低減のため安価な原料に変えたことで商品やサービスの品質が落ち、売上が減ってしまうと、原価低減の目的である「利益の拡大」を果たせなくなってしまいます。
また、社員のモチベーションが低下し生産性が下がるといった事態にもつながりかねません。「費用を削減すること」だけに重きを置き過ぎると、上述したようなケースになる可能性が高まるため、原価低減に取り組む際は「無駄を省くこと」に目を向けるようにしましょう。
原価低減を成功させるポイント
原価低減を成功させるには、以下のポイントを押さえておく必要もあります。
全社員へ周知し、継続的に取り組む
原価低減の効果は、全社員で継続的に取り組むことで大きくなります。そのため、何をどう低減するのかを決めたら、その内容を全社員に周知し企業全体で一丸となって取り組むことが大切です。
原価管理システムを導入
原価低減を成功させるには、原価を適切に管理することが大切です。しかし、管理作業は手間がかかる上に、専門的な知識・技術がないとうまく行えないこともあります。そこでおすすめしたいのが、原価管理システムの導入です。原価計算機能を搭載しているため、正確な原価のもと原価低減を進めることができます。
また、材料管理もできるため欠品や過剰在庫を未然に防ぎ、常に適正在庫を維持することが可能です。原価管理システムは、原価低減を成功させる上で心強いパートナーになるので、積極的に導入することをおすすめします。
「R-PiCS」導入にて原価低減を効率的に行った事例
最後に、「R-PiCS」の導入により原価低減に成功した事例をご紹介します。
ジュジュ化粧品株式会社
ジュジュ化粧品株式会社様は、原価計算の工数に課題がありました。そこで「R-PiCS」を導入したところ、原価計算の工数を1時間から5分に短縮することに成功したのです。原価計算の効率化を実現したことで労務費を抑えられ、結果として原価低減につながりました。
ジュジュ化粧品株式会社様の導入事例はこちら
インテグラン株式会社
インテグラン株式会社様は、伝票処理に手間や時間がかかっていたことを課題と捉えていました。そこで「R-PiCS」を導入したところ、情報の一元管理により時間がかかっていた伝票処理作業が効率化され、請求漏れや検収漏れが大幅に減ったのです。各種管理作業の効率化を実現したことで労務費を抑えられ、結果として原価低減につながりました。
インテグラン株式会社様の導入事例はこちら
まとめ
利益の拡大を図りたい場合は、原価低減に取り組むのがおすすめです。今回ご紹介した方法や注意点、ポイントを踏まえて、できることから対応していきましょう。
JBアドバンスト・テクノロジー株式会社の「R-PiCS V4」では、標準原価・実績原価・製番実績原価の計算を簡単に行えます。材料費や労務費がどれほどなのか一目で確認できるため、現状を素早く把握でき、その上で原価低減の方法を考えることができます。
「原価低減に取り組みたいが、現状を把握できていない」という場合は、ぜひR-PiCS V4の導入をご検討ください。なお、R-PiCS V4の機能や原価管理・原価計算に関する詳しい内容は、それぞれ以下の記事でご紹介しています。ぜひ、合わせてご覧ください。
原価管理（V4）
原価管理とは。目的から考える適切な管理手法を徹底解説！
全部原価計算の罠とは？直接原価計算との違い
＜文責＞
JBATマーケティング 編集部